タイ移住希望者必見！タイで仕事を探す上で事前に知っておきたいこと!

近年、日本から出て海外で働いてみたいと思う人たちが増えているようです。世界がどんどんグローバル化してきている点と、日本経済の停滞などが要因として考えられます。海外で働くことを考えた場合、タイには日系企業がたくさん進出しており、求人も豊富な為、比較的仕事が探しやす国だと言えます。また、労働許可証の所得に関しても、転職先の企業で全て面倒をみてもらえるのが一般的です。

今回は、タイ移住を希望されている方の為に、タイで仕事を探す上で事前に知っておきたいことをまとめておつたえします。こちらを事前に知っておくと実際に仕事を探す際にもなにかとに便利になるかと思います。そして、次回にタイで実際に仕事を探す方法とおススメする求人サイトや転職エージェントなどを紹介したいと思います。

1. タイで仕事を探す上で事前に知っておきたいこと

タイで仕事を探す上で事前に知っておきたいこと

タイで働くには労働ビザと労働許可証（work permit）の２つが必要

日本人が日本から出て海外で仕事をする場合、通常どこの国でも何かしらのビザや許可証を取る必要があり、タイでも労働ビザと労働許可証（work permit）の２つを取得することで、初めて仕事をすることが可能になります。労働ビザと労働許可証（work permit）は両方とも転職先の企業を通して取得するのが一般的です。仮に２つのビザを取らないでタイで仕事をした場合、違法行為となりますので十分に注意しましょう。

駐在員と現地採用は何が違うのか

タイで仕事をする場合、まず駐在員採用か現地採用のどちらかの雇用形態で仕事をすることになります。

駐在員採用というのは、日本から出向で来ている社員を指すことが多いです。ですので、日本法人での採用となり、給与も日本ベースでの支給となります。

現地採用というのは、タイあるの法人（日系企業も含む）で直接雇用をされる社員となります。給与はタイと日本のベースの中間ぐらい？で支給されることが多いかと思います。現地採用の求人で目安となる平均の給与額は60000バーツ(約200,000円)前後が多いかと思います。

駐在員採用か現地採用を比べた際、給与と福利厚生などは駐在員採用のほうが良くなることが多いです。また、駐在員採用ですと住居の提供や専属ドライバーが付くことが多いです。駐在員のデメリットを上げるとすると、採用された社員は日本法人での採用ですので、数年で日本法人から日本に帰国するよう要請が入ったり、違う国に転勤するようなどの要請が入ったりする可能性があります。また、「駐在員　＝　支社の代表者」という図式になることが一般的ですので、責任ものしかかってきます。

一方、現地採用ですと、日本法人から日本に帰国するよう要請が入ることあまりないかと思います。但し、小さいタイの法人ですと現地採用でも「現地採用　＝　支社の代表者」というような図式になります。

どういった職種が多いのか

2017年現在、タイで多い求人の職種をまとめると下記のようになります。（参考）

・営業職（全体の約50%）　※製造業、その他業種を含む

・技術系専門職（全体の約15～20%）　※製造業関連

・事務・企画・管理（全体の約10～15%）

・その他（全体の約10～15%）

※自分がチェックをした某有名求人サイトの現在の有効求人数は合計で約400件程度

タイで仕事を探す場合、営業職が圧倒的に多いというのが現状です。とくに製造業関連の営業職が多いかとおもいます。日本で営業職の経験がある方ですと、タイで仕事を探すのは比較的楽かもしれません。

英語やタイ語が話せないと仕事が探せないのか？

海外で仕事をする場合、語学の問題が出てくるかと思いますが、タイの求人でいうと英語やタイ語ができなくても、応募が可能な求人は多数あります。また、自分のまわりにも、英語やタイ語ができなくてタイで問題なく生活できている人達はたくさんいますw 　語学ができると求人の幅は広がりますが、必須ではないので現地に来て働きながら、タイ語、もしくは英語を勉強するのもありかと思います。